コラム

Column

外国人労働者が直面する日本語の壁

育成

突然ですが、みなさんにご質問です。
みなさんは日本語が「わかる」「話せる」の基準を定義できますでしょうか?

ぱっと出てくる中には「日常会話ができる」「ひらがな・カタカナ・漢字が読める」等々考えてくださった方もいるかもしれません。

では、更に質問です。
「日常会話ができる」レベルとはどんな状態ですか?
「ひらがな・カタカナ・漢字が読める」レベルとはどこまでを指しますか?

何が言いたいかと言うと、日本語ネイティブ話者が考える『日本語スキル』は外国人労働者の方々が習得しているレベルと大小様々なギャップが起こりやすいということです。

今回のコラムでは日本語教育の観点から外国人労働者の方々が働く上でつまずきがちな日本語を知ることでコミュニケーションの摩擦を減らすコツをお伝えします。

○○語ができる」の定義は難しい

弊社は外国人採用を考えている人事担当者の方にお会いすることが多いのですが、採用基準でよく伺うのが日本語スキルが「日常会話ができる」「業務に支障がない」レベルで、、、という要望です。

しかしながら、前述の日本語が「わかる」「話せる」の定義を引用して日本語を「英語」や「中国語」に入れ替えて考えてみるとどうでしょうか。

義務教育などで外国語を長く勉強している私たちでも条件を満たすのが難しい部分が出てきますよね。そこが外国人労働者の方たちが日本語で壁と感じやすい部分にも繋がっていきます。

ここで日本語スキルを定義した1つの指標をご紹介します。
それは『日本語能力試験』が設定したのN1からN5までのレベル表です。

日本語能力検定試験の認定目安表

参照元:日本語能力試験で「会話力」は測れない!「日本語レベル仕事の能力」

 

ちなみに入管法で定められている最低限の日本語能力はこの表の「N4」にあたります。

この表からも分かるように、外国人採用を行う際や受け入れをする前に自社が求めている日本語レベルがどの程度なのか、それはどうやったら測れるのかを明文化しておくと入社後の外国人労働者の方々が感じる壁が薄くなるのではないでしょうか。

新・日本語能力試験の設定

20194月から介護・建設・農業・造船・宿泊など単純労働における14分野での外国人材を受け入れに際し、在留資格「特定技能」が創設されます。

それに伴い、特定技能が必要とされる業界において専門用語の運用などを含むより現場に活かせる試験が始まります。

今後対象の業界が増えるのは状況次第かもしれませんが、上記14分野に当てはまる業界の人事の方には朗報ですね!

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今後もこのコラムで動向を追いながら外国人労働者の方が感じやすい日本語の壁を薄くするコツをお伝えできればと思います。

ここまでお読みいただき、ありがとうございました!

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